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商品撮影ヒント集

ネットショップをメインに商品撮影に関連する記事を公開中です。
写真のテクニックや代行サービスの現状を理解して頂き、ショップ運営の参考にして頂ければ幸いです。
モデル事務所の選び方
商品撮影にモデル着用画像を使用する場合、当然モデルに関する決まり事が存在します。
例えば使用先や期間など肖像権に関する規約があります。
しかし、こういった規約は依頼する撮影スタジオによって取り決めは異なり、初めてモデルによる商品撮影を依頼しようした場合は分かりにくいのが現状です。
大きく分けてモデル撮影では「提携先のモデル事務所を使う場合」「撮影スタジオに所属するモデルを使う場合」この2パターンになります。
弊社の場合、後者の「自社のモデル」ということになり、使用範囲や期間については直接モデルとの交渉によって決めることが可能です。
他社から乗り換えてこられるお客様の中には「半年経ったら更新料を請求された」などスタジオ毎の規約を未確認のままオーダーしてしまうケースもあるようです。
では、「提携先のモデル事務所を使う場合」のスタジオ・モデル事務所・依頼元、この3社の間にはどのような関係性があるのかご説明します。
撮影に関する相関図
相関図をご覧頂くと分かるようにスタジオは窓口にはなっていますが、実際のモデル肖像権については、モデル事務所の管轄となります。
つまり、1年経ってモデル画像を継続使用とした時に「スタジオ側が独断で継続許可を出せない」ということです。
とはいえ、依頼元がモデル事務所と直接交渉することは稀であって通常は最初の撮影規約を履行することになります。

最近増えてきているのはフェイスブックやtwitterなどのSNSなどで商品PRの為にネットショップ側がモデル画像を拡散していくケースで、モデル事務所側から使用範囲超過となってしまい、追加料金を請求されることもあるようです。
こうした流れを踏まえて弊社では、「画像の二次使用について」にて情報を公開しており、規定は通常より適用範囲を柔軟に捉えています。

こうした書き方をしてしまうと不安になってしまうかもしれませんが、健全に運営を行なっているサービス企業もございますので、撮影前に下記の項目について確認しておくと良いでしょう。
・起用モデルは自社のモデルか?または提携先のモデルか?
・モデル画像の使用範囲や期限に制約はあるか?
・撮影依頼時に使用範囲等に関する規約をデジタル書類などで控えをもらえるか?

以上の点は必ず確認しておくと万が一のトラブル予防にもなります。

また提携モデル事務所を使った商品撮影サービスを使う場合は、評判の良いモデル事務所を使っているかを見極めることも大事です。
間違ってもスタジオがコントロールできる「肩書きやキャリアの履歴」だけを信用せず、モデル事務所名称をスタジオ側に聞いて、そのモデル事務所が下記の団体等のいずれかに所属しているかを調べ、どのレベルのモデル事務所と提携しているかが判断することもオススメです。
・一般社団法人日本モデルエージェンシー協会の会員事務所か?
・(社)全国民営職業紹介所協会の入会事務所か?
・日本タレント名鑑に掲載されているモデルか?(直近1年掲載)

有名モデル事務所提携!と謳っていても実際はモデルサークルのような団体と提携しているケースもあるので、曖昧なモデル起用をするのであれば、管理判断が明確な撮影スタジオ所属のモデルを起用した方が安全です。
ネットショップに起用するモデル撮影は少しでも見栄え良くしたい意向も分かりますが、著作肖像権などに関するトラブル回避の為に慎重に選びたいものです。
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